ロンドン・ビジネス・スクール：ブレグジットから学ぶこと

ロンドン・ビジネス・スクールは、Financial Times等のランキングで常に上位にランクされるトップビジネススクールです。今回は、ロンドン・ビジネス・スクール（以降、LBS)のシニアクライアントディレクターであるMary Greene氏と、LBSのディレクター時代からのパートナーであり作家、ファシリテーターとしても活躍するAdam Kingl氏に当社代表の布留川がお話をお伺いしました。（このインタビューは2020年1月に行いました。）

ブレグジットから何を学ぶのか？

布留川：今回の対談では、ブレグジット (Brexit) の影響や、日本企業の人と組織の課題をどう見ているか？についてお伺いしたいと思います。イギリスではブレグジットがいよいよ起きますね。それによって様々な影響が出てくると予想されます。ブレグジットは個人、そして組織のリーダーシップ発揮にどのような影響を及ぼすと思いますか？また、ブレグジットの前後では、LBSでリーダーシップをどう教えるのか、内容は変わってくると思いますか？　

Mary:   「変革をリードする」という、LBSがもともと力を入れてきた分野については、ブレグジットを経験したことでより深い気づきを促せるようになると思っています。ブレグジットは、このような前例のない、劇的な変化が起こった時に、人々がどのように考え対応するのかを示す生のケーススタディになるでしょう。組織のアジリティをどう高めるのか、という点でも多くの示唆があると思います。未来を予測することは難しいですが、”expect the unexpected” (予測できないことが起こることを予期する)という世界に我々は生きていることを自覚すべきです。

Adam:   これから1,2年後には、ブレグジットに関わった政治家のリーダーシップについてのケーススタディが出てくると思います。現時点では、大局的な視点からの分析にもう少し時間が必要だと思いますが、本当に興味深い例が出てくると思います。特に、デイビッド・キャメロン、ボリス・ジョンソン、ヴィンス・ケーブルに注目した、効果的/非効果的なリーダーシップと、そのコミュニケーションに関するケーススタディが出てくるのではないか、と考えています。誰が正しかったか、正しくなかったか、ではなく、それぞれの政治家が、ブレグジットという歴史的転換点をどう捉え、どのようなリーダーシップを発揮したか？という観点です。ケーススタディでは、民間企業のCEOのリーダーシップを考察することが多いですが、今回は、政治家の効果的／非効果的なリーダーシップをどうビジネスに活かすか、という例になると思います。

例えば、EU残留派の人々は「デイビット・キャメロンが正しかった」、「私たちはEUに残るべきだった」と言います。しかし、デイビッド・キャメロンは十分なリーダーシップを発揮しなかったため、選挙に勝利することができませんでした。EU残留派にとって、彼は「正しい」主張をしていたにも関わらず、彼は自分の影響力を使って、伝えるべきメッセージを適切に伝えていなかったのです。同じEU残留派の中でも、「ボリス・ジョンソンの主張は間違っていたが、彼のメッセージはより明確であり、より説得力があり、簡潔であり、その強いリーダーシップがあったからこそ勝利した」と言っている人もいます。繰り返しになってしまいますが、数年後にはよりブレグジットの影響を深く分析出来るようになっていると思います。