布留川 勝の人材育成の現場日記

2020/4/27号の日経ビジネスのインタビューで、DMG森精機社長の森雅彦氏が下記のように述べていた。

「これからは、ほとんどのことはデジタルの情報で判断するようになり、リアルの現場に行ったり人に会ったりするのは、本当に最後の一部分に限られていくだろう。」

これは本当にその通りだと思う。
技術の進歩でオンラインで出来ることが加速度的に進み、わざわざ時間と手間をかけて「対面で会う」必要が薄れてきている。「対面で会う」ことは贅沢なことになりつつある。

デジタルでは、「雰囲気」や「暗黙の了解」は通じない。ゼロかイチかの世界だ。似たような価値観の人と同じ空間の中で仕事を進めてきた経験が長ければ長いほど、デジタルへの適応は痛みを伴う。
・ 画面越しだと相手の表情や、気持ちがよく分からない
・ タイムリーに情報共有、タイムリーに相手の気持ちに向き合えているのか?
など、課題を感じる人は多い。

ただ、課題を感じていても、Beforeコロナの時代にはもう戻れない。適応するしかないのだ。

リアルの現場で実際のモノを触ったり、人と会話したりする場合と比較して、デジタルでのコミュニケーションでは、求められるコミュニケーションのロジックやスキルの難易度が数倍高くなるだろう。ただ、それが出来ないとなると、相手からの信頼やリスペクトを失ってしまう。前回のブログでもお伝えしたことではあるが、英語でディスカッションもディベートもできない、4カ国5カ国の専門家とオンラインでプロジェクトを組んで仕事をしていく能力も持っていない人は信頼を失いつつある。欧米諸国はもちろんのこと、ASEANの人材も多国籍メンバーとオンラインでコラボレーションをしながらプロジェクトを前に推進していく力を持っている。

日本人だから英語ができない、オープンでダイレクトなコミュニケーションが苦手だ、という言い訳は残念ながらもう通用しなくなっている。

グローバル企業の社員は、「私は〇〇人だから英語ができない。私は仏教徒だから発言を控えめにしている」などとは言わないのだ。

先日、当社がコーディネートさせていただいた、約7ヶ月間の海外研修(語学学校やビジネススクール)から帰国されたエグゼクティブとお話する機会があった。その方は、ビジネススクールで出会った人々は、日本のカルチャーに興味はあっても、日本とビジネスをしようという話題にはならなかった、とおっしゃっていた。

京都や桜、食には興味があっても、日本はビジネスの相手として見られていない。これは最近よく聞く話である。

1980年代の後半、私は欧米のトップビジネススクールのMBAホルダーを企業向けトレーナーとして多く採用していた。

私には連日彼ら彼女らのレジメが届いた。

「どうして日本でコーポレートトレーナーをしたいのですか?」

「教えながら日本の経営を学ぶ、そして私のレジメもパーフェクトになるからですよ」

30年前を懐かしみ嘆いていてもしょうがない。

それが今日本が置かれている状況だ、という厳しい現実を直視し、もう一度このコロナ禍を千載一遇のチャンスに変えなければならない。

 

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