『海外赴任前』のセミナー一覧

今回のCOVID-19による働き方のパラダイムシフトによって 海外赴任の在り方もニューノーマルへの転換期を迎えています。

そんな中、多くの企業から
・日本に一時帰国していた海外赴任者が、赴任先国へ戻ることができぬまま赴任を終了した
・赴任できないまま日本から現地業務を遂行しているが、関係構築の深化ができてない
・赴任に向けた準備学習として留学をさせていたが渡航できなくなり、的確な準備方法を模索している
といったご相談を多くいただいております。

一方で、「海外は日本以上にリモートワークが進んでいて、案外問題は出ていない」 といった声もある中で、日本企業はWithコロナ時代の海外赴任をどのように位置づけ、人事担当者として何を議論し、何をすべきなのでしょうか。

今回は海外赴任の在り方の視点から、日本企業がグローバルで生き残るために人事担当者が議論すべき視点と行動、教育投資について、パートナー講師の堀江 徹氏とともに皆さんと考えていきたいと思います。

【実施情報】
ウェブ会議サービス『 Zoom 』の使用を予定しています。
※特別な登録不要
※ご受講に必要な機材：パソコン、ヘッドセットまたはマイク付きイヤホン、Webカメラ(推奨）
お申し込み後、当社にて参加リンクを送付いたします。

2018年、ローカル社員数に占める日本人派遣者数の比率は、過去最低1.2 %と最低水準を記録。海外現地法人の日本人社長比率も38%と半数を下回っています。そのような状況下、経営課題の71%は「ローカル社員の育成」であることが明らかになっています。必ずしもミッションを明確に示されない中であっても、現地の社員は本社からの派遣者がどれだけ信頼できるボスなのか、様々な角度からジャッジしています。例えば、経営理念、採用、目標設定、評価、フィードバック、覚悟。特に、熱いパッションを持ち、ミッション・ビジョン・自分の覚悟をきちんと伝えられる状態であることは信頼を得る上で言うまでもなく重要な要素です。どのような策を講じれば本社からの派遣者がリスペクトを集め、ローカル社員が育つのでしょうか？　（データ出典：一般社団法人日本在外企業協会）